ストレスチェックを実施する時期

ストレスチェックの回数は年1回、もしくは業種によって半年に1回と定められていますが、実施時期は企業の裁量に委ねられています。このページではストレスチェックの実施時期について分かりやすくまとめました。

ストレスチェックには適切な時期は？

平均的な業務量の時期を選ぶ

ストレスチェックを実施する際、最も適切な時期は「業務量が平均的で、職場環境が安定している時期」です。これは、ストレスチェックの設問が「直近1ヶ月の心身の状況」を尋ねる内容で構成されているため、業務が特に忙しい時期や、逆に閑散としている時期に実施すると、結果が一時的な状況に影響されやすくなるからです。

例えば、繁忙期に実施すると、通常よりも高いストレス反応が出る可能性があり、実際の職場環境や業務内容に起因するストレスを正確に把握できない恐れがあります。したがって、業務が比較的落ち着いており、従業員が通常の業務を行っている時期に実施することが望ましいとされています。

毎年同じ時期に実施する

ストレスチェックは、労働安全衛生法により年に1回以上の実施が義務付けられていますが、具体的な実施時期は事業者の裁量に委ねられています。しかし、実施時期が毎年異なると、結果にばらつきが生じ、経年比較が難しくなる可能性があります。

ある年は繁忙期に実施し、翌年は閑散期に実施した場合、ストレスレベルの変化が業務の繁閑によるものなのか、実際の職場環境の改善や悪化によるものなのかを判断することが難しくなります。そのため、毎年できるだけ同じ時期に実施することで、結果の比較がしやすくなり、職場環境の変化を正確に把握することが可能になります。

一般的におすすめの時期

一般的に、ストレスチェックの実施に適しているとされる時期は、6月や10月ごろです。これらの時期は、多くの企業で業務が比較的落ち着いており、従業員も新しい環境や業務に慣れているため、ストレス状態が安定していると考えられます。また、これらの時期は、長期休暇や人事異動、決算期などの大きなイベントからも離れているため、従業員が通常の業務に集中できる時期でもあります。したがって、6月や10月ごろにストレスチェックを実施することで、より正確なストレス状態を把握しやすくなります。

ストレスチェックを避けたい時期

繁忙期や決算期

ストレスチェックの実施時期として、特に避けたいのが繁忙期や決算期です。この時期は、多くの企業で業務量が急増し、従業員一人ひとりにかかる負荷も高まります。業務の締め切りに追われたり、残業が続いたりといった状況が日常的になりがちなため、通常時よりも一時的にストレスレベルが上昇しやすくなります。そのため、このタイミングでストレスチェックを実施すると、普段は問題がない従業員まで「高ストレス」と判定されてしまう可能性があります。

また、忙しさから受検率が下がることも懸念され、組織全体のストレス状況を正確に把握することが難しくなるリスクも考えられます。正確な結果を得るためには、できるだけ業務が落ち着いているタイミングを選んで実施することが重要です。

異動直後の時期

人事異動や部署変更の直後も、ストレスチェックの実施時期としては注意が必要です。異動直後は、新しい環境や業務内容に適応しようとする過程で、多くの従業員が一時的にストレスを感じやすくなります。こうした適応ストレスは時間の経過とともに軽減されることが多いため、異動してすぐのタイミングでストレスチェックを実施すると、本来のストレス状況とは異なる結果が出やすくなります。

また、新しい上司や同僚との人間関係づくりに悩む時期でもあり、一時的な不安や緊張が数値として表れる場合もあります。こうした変化に起因するストレスが落ち着くまで、少なくとも異動から2か月程度は期間を空け、従業員が新しい環境に慣れてから実施することが望ましいと言えるでしょう。

長期休暇の前後

夏季休暇や年末年始など、長期休暇の前後もストレスチェックの実施には向かない時期です。休暇前は仕事の引き継ぎや業務の締め切りが重なり、多忙によるストレスが一時的に高まる傾向があります。また、休暇明けには、溜まった業務をこなすために急激に忙しくなったり、生活リズムの変化による疲れが残っていたりすることも珍しくありません。さらに、休暇そのものがリフレッシュの機会となるため、休暇直後は本来のストレス状態よりも一時的に軽減されている場合も考えられます。

このように、長期休暇の前後はストレス状態が安定しにくいため、正確なデータを得るには避けた方がよいタイミングです。年間スケジュールを考慮し、従業員の状態が落ち着いている時期を選ぶことが大切です。